シンクトラストのメディア運営とは無料で雑誌を配って広告を掲載するするモデル

WEBマーケティング

株式会社シンクトラストがメインの事業として行っているWEBマーケティングについてご説明します。

WEBマーケティングで1番の柱となっているのは、自社のメディア運営です。

どのようなことをやっているのか?

駅などに無料の雑誌が置いてあるのをご存知だと思います。

あれと同じようなことをインターネット上でやっているとイメージしてもらえると、理解しやすいのではないでしょうか。

無料で役に立つ記事が入ったホームページを作って、そこにユーザーが沢山来るようにします。

沢山人が来るようになったら、そこに広告を出さないかと企業へ声をかけていきます。

まず、全体像をざっくり理解してもらい、次から細かい部分の説明をしていきます。

メディアを作る流れ

メディアを作る時も、雑誌を作る時と同じように、企画を立てます。

その時々によって違う場合もありますが、基本的に広告主のジャンルを先に決めてから、企画していきます。

広告主の商品やサービスを欲しがっているユーザーというのはどういう人たちか?

どのような悩みを抱えていて、どういう生活をしているのかまで、細かく調査しながらイメージを膨らませていきます。

この調査の中で、関連する情報を集めるために本を読んだり、ネット情報を集めるうちに、他にない切り口が浮かんできます。

「必要としている人は若い人たちなのに、難しい文章で解説しているメディアしかないな〜」

こう思ったら、若者に特化して、わかりやすい見やすいメディアを企画していきます。

ユーザーと切り口が明確になったら、ユーザーがどんなキーワードを検索窓口に入れているのかを調べていきます。

キーワードごとの検索数データを集めて、需要が高くて、広告主にとって良いユーザーが、沢山検索しているものを抜き出していきます。

抜き出したキーワードを実際に検索してみて、20位くらいまでのページを見てみます。

自分がユーザーになった気分で、眺めていくと、足りないと思える部分が出てくるので、それをマインドマップにまとめていきます。

ここまでで、全体像は見えてきました。

あとは、この分野の実務経験があったり、知識があるライターさんに声をかけて、企画書を見ながら記事を書いてもらいます。

出来上がった記事をサイトに投稿していきます。

ある程度出来上がり、少し時間をおきながら、検索結果にどのような表示をされているのか確認して、タイトルや記事を修正していきます。

そのようなことを繰り返しているうちに、ある程度のアクセスが集まってきたら、お試しの広告を掲載していきます。

そのお試しの広告で成果が出るようになったら、本気の広告主を探すために営業活動をします。

このようにメディアを作ろうと思ってから、大きな広告収入が入ってくるまでに、結構な時間がかかります。

現状はなかなかGoogleが評価をあげるまでに時間がかかるため、1〜2年くらいのスパンで取り組む必要あります。

農作物を育てているような感じで、種を蒔いて収穫までをじっくり取り組んでいくようなビジネスモデルです。

シンクトラストがメディアを作る強み

Googleが上位表示させるルールというのは、コロコロ変更されます。

今までは優遇されていたやり方が、突如として通用しなくなったりします。

いきなり検索結果に表示されなくなるという恐ろしい事態も。。。

WEBマーケティングをスタートした頃は、そのような小手先のテクニックで上位表示を長く続けることもできたのですが、最近はそれでは安定しません。

ユーザーが求めている情報をわかりやすく、それこそ本当に雑誌を作るような気持ちで、メディアを作成しています。

役に立つ記事を書こうというのは、どこの制作会社も言っていることですが、本当にユーザーの立場に立って、必要な情報だけをわかりやすく説明するのは、そんなに簡単なことではありません。

私たちも日々改善を続けています。

ですが、これを10年以上続けてきたことが私たちの強みであると思っています。

試行錯誤を続けながら、生き残っている事実が証明しています。

メディア運営の今後の方針

令和1年にGoogleの大きな仕様変更により、一旦大きく売上を下げましたが、現在は少しずつ戻してきています。

このような変動が相次いだことによって、私たちも今後の事業展開を真剣に検討した時期もありました。

しかし、ここは考え方を変えて「ライバルも激減したので、大きなビジネスチャンスだ」と捉えることにしました。

その際の判断のおかげで、メディア運営の未来が楽しみなものになりました。

やはり私たちは、メディアを企画して、運営することが好きなんだということを実感しました。

今後も、株式会社シンクトラストの中心事業として、拡大を目指します。

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